【導入事例】飲食店・厨房様（愛知県）｜腐敗臭を抑える微生物分解で店内設置を実現。分解液は自社農園の肥料として活用

CASE STUDY：飲食店・厨房様（愛知県）

公開日：2026.08.22

生ごみを店外のごみ置き場へ運ぶ手間を解消。
腐敗前に素早く分解する消滅型の仕組みで店内（屋内）設置を実現し、
分解液は自社農園の肥料としてSDGsに貢献

導入機種：業務用生ゴミ処理機ゴミサー GH-35

#ゴミサー＆ゴミサポーター
#飲食店・厨房
#臭い対策
#SDGs・環境負荷低減
#屋内設置

導入成果：店舗内で発生する生ごみを屋外のごみ置き場まで運ぶ手間を解消するため、愛知県の飲食店様へGH-35型を導入。
「客席へ臭いが広がるのではないか」という懸念がありましたが、生ごみが腐敗する前に好気性微生物の力で素早く分解するゴミサーの仕組みにより不快な腐敗臭は発生せず、快適なバックヤード設置（屋内運用）を実現しています。
さらに、処理後に排出される分解液を自社農園の肥料として有効活用することで、店舗から出た生ごみを野菜へ還元する資源循環（SDGs）のモデルを確立されています。

導入成果：生ごみが腐敗する前に素早く微生物分解する仕組みにより、飲食店様のバックヤードへの屋内設置を実現。屋外へのごみ捨ての手間を解消し、分解液は自社農園の肥料として活用されています。

■ お問い合わせの背景：「店外へのごみ出し」という毎日の労働負担

こちらの飲食店様では、調理工程やお客様の食べ残しから日々生ごみが発生しており、それを営業時間中や閉店後に店舗外の「ごみ置き場」まで運ぶ作業が、スタッフの皆様にとって大きな負担となっていました。

「もし店内でそのまま生ごみを処理できれば、運搬の手間が省けて業務効率が大きく向上するのではないか」と考え、店舗のバックヤードに設置可能な生ごみ処理機の導入検討をスタートされました。

■ 採用の決め手：屋内設置の最大の壁である「臭い」の不安を払拭

店内への導入を検討するにあたり、最も懸念されていたのが「処理機から発生する悪臭が、客席や厨房に広がってしまうのではないか」という点でした。飲食店様にとって、不快な臭いはお店の評価に直結する致命的な問題となります。
ゴミサーは、投入された生ごみが「腐敗」する前に好気性微生物の力で素早く水と炭酸ガスへ分解・消滅させるため、生ごみを溜め込んだ際に出る不快な腐敗臭そのものを発生させにくい仕組みになっています。
「これなら店内（バックヤード）に置いてもお客様やスタッフの皆様にご迷惑がかからない」とご納得いただき、安全かつ衛生的な屋内運用が可能なGH-35型の採用が決定いたしました。

■ 稼働現場と効果：臭いのない快適な運用と、自社農園での肥料活用

愛知県の飲食店様に導入された、業務用生ごみ処理機ゴミサー GH-35型の店内（バックヤード）設置現場。生ごみが腐敗する前に素早く微生物分解する仕組みにより屋内設置を実現。ごみ置き場までの運搬の手間を解消し、分解液は自社農園の肥料として活用されています

（写真：飲食店様のバックヤードに設置されたGH-35型）

飲食店様のバックヤード（洗濯機の横）という生活・業務動線に密接した屋内スペースへ、GH-35型を設置いたしました。

導入後、お客様からは「心配していた臭いが全くなく、発生した生ごみを随時処理できているので大変助かっている」と非常に高い評価をいただいております。スタッフの皆様が屋外のごみ置き場まで重いごみを運ぶ手間が完全に解消されました。

さらに、ゴミサーから排出される栄養豊富な「分解液」を廃棄せず、自社農園の肥料代わりとして活用されています。店舗から出た生ごみを自社で育てた野菜へ還元するという、素晴らしい資源循環（SDGs）のモデルを構築されています。

■AIC コメント：専門家の見解

飲食店様における生ごみ処理機の「屋内設置」は、スタッフの皆様の労働負担（ごみ捨ての手間）を省く上で最も理想的ですが、クリアすべきハードルが高いのも事実です。本事例は、その課題を解決し、さらに環境的な付加価値を生み出した素晴らしいケースです。

【プロフェッショナルのノウハウ】飲食店様における屋内設置と資源循環の相乗効果

✓ 腐敗前の即時分解によるバックヤード設置： 生ごみ処理機を厨房やバックヤードに設置する場合、悪臭の発生は許されません。生ごみを溜め込まず、発生したその場で好気性微生物により素早く分解・消滅させることで、腐敗臭の発生源そのものを断ち、衛生的な店内環境を維持することが可能です。
✓ 分解液の肥料活用による付加価値の創造： ゴミサーは生ごみを水と炭酸ガスに分解しますが、その過程で生成される分解液には栄養分が含まれています。本事例のように自社農園の肥料として再利用することで、「環境に配慮した店舗づくり」という強力なブランディングやSDGsへの取り組みとして社会へ発信することが可能になります。